がん保険の解約返戻金は必要なのか?仕組みから徹底解説!

がん保険に解約返戻金は必要なのか?

 

日本人の2人に1人はがんになるといわれており、がん保険に加入しようと考えておられる方は多いのではないのでしょうか。

しかし、がん保険と言っても保障内容や保障期間などを様々に組み合わせた商品が提供されており、どのがん保険に加入してよいか悩みますよね。

加えて、保険料についてはがん保険では掛け捨て型がほとんどです。

この保険料が掛け捨てされるのを気にされている方向けには解約時に解約返戻金を支払ってくれる商品も一部の保険会社から提供されています。

この解約返戻金ありのがん保険に入れば、あなたの都合でがん保険を解約してもお金が戻るのでお得と思われるかもしれません。

では、本当にがん保険に解約返戻金は必要なのでしょうか。

あなたには何のがん保険がベスト?

なんのがん保険が自分にいちばん合っているのかは、正直、豊富な専門知識がないと記事を読んでも判断できません。

3つの質問で簡単に見極めましょう。

この疑問に答えるため、この記事では次の点から解説していきます。

 

・解約返戻金の優先順位
・解約返戻金の特徴と仕組み
・がん保険の解約返戻金のタイプ
・契約者が死亡した際に解約返戻金は受け取れる?
・解約返戻金は課税の対象?

 

この記事を読んでいただければ、あなたが解約返戻金のあるがん保険への加入の有無を検討する際の参考になると思います。

では、最後まで御覧ください。

がん保険の解約返戻金の優先順位は低い

がん保険に入る目的は、がんの治療に必要な入院・治療の費用や治療中の収入を補填することです。

 

一方、解約返戻金のあるがん保険では中途で解約した場合に解約返戻金を受け取れますが、解約以降は本来の目的のがんの保障を受けることができません。

 

このようにがん保険の目的から考えた場合、解約返戻金の有無は加入するがん保険を検討するにあたっての重要事項ではないことになります。

 

解約返戻金ありのがん保険がおすすめできない理由

ご存知のように年齢が上がるにつれてがんを患う確率が高くなります。このため、がん保険は若く健康なときに安い保険料で加入して、その後は長く加入し続けるのが基本です。

これは先ほども説明したようにがん保険に入る目的が、がんにかかったときに一時金や入院費用などを給付してもらって入院や治療にかかる費用や少なくなる収入を補うためのものであり、何時がんにかかっても良いように備えるためです。

では、解約返戻金ありのがん保険とはどのような保険なのでしょうか。

通常のがん保険と保障内容はかわりませんが、がん保険を保険期間の途中で解約した場合にそれまでに支払った保険料の一部が解約返戻金として戻ってくるようにしたものです。

しかし、がん保険を中途で解約すると解約返戻金は受け取れますが、当然ながらがんに対する保障はなくなってしまいます。解約後新たにがん保険に加入し直すと加入年齢が高くなっているため、保険料は以前のものより高くなります。

なお、解約返戻金は解約時期が遅いほど多くなりますので、貯蓄のつもりで解約返戻金のあるがん保険を選ぶ方もおられるかもしれませんが、高齢になるとがんになる確率も上がるため、返戻金が多くても解約時期が難しいと思います。

また、保険に貯蓄性を求めるなら、がん保険より解約返戻率の良い終身保険などがありますのでそちらを選んだほうが良いでしょう。

このようにがん保険を途中で解約するのはお勧めできません。

 

がん保険の種類

がん保険には様々な種類がありますが、主に保障内容、保障期間、貯蓄性の有無で分類できます。

 

・保障内容では、がん診断給付金、がん手術給付金、がん入院給付金の3つの基本保障に、通院治療した場合の保障や重粒子線治療等の先進医療を受けた場合の保障や死亡保障などの組み合わせ方でいろいろな商品があります。

・保障期間では、医療保険と同じく一生涯の保障を得られる終身型と10年間などの一定期間保障を得られる定期型に分かれます。

・貯蓄性の有無では、一定期間生存していると受け取れる生存給付金などがある貯蓄型と掛け捨て型があり、貯蓄型の一つとして保険料払込期間中に解約した場合に解約返戻金のあるがん保険があります。なお、貯蓄型の保険の代表例としては学資保険、掛け捨て型の保険としては定期保険や収入保障保険があります。

 

がん保険は解約返戻金がないか、あったとしてもわずかな解約返戻金しか出ない掛け捨て型の商品がほとんどですが、一部の商品には解約返戻金が支払われる貯蓄型のものがあります。

 

但し、保険料は貯蓄型に比べて掛け捨て型のほうが割安に設定されています。

 

がん保険の解約返戻金の仕組みを解説

 

がん保険の保障内容を十分吟味して加入しても、家族が増えたり、公的医療保険の制度が見直しされたり、医療技術の進化などに伴って、保険の保障内容が最新の医療事情と合わなくなり保障内容を見直す必要が生じる場合があります。

 

そのような場合には加入しているがん保険を解約して新しい保険に入り直す可能性があります。

 

保険料払込期間中に解約したときに支払われるのが解約返戻金です。

 

次から、がん保険の解約返戻金について解説していきます。

 

がん保険の解約返戻金の3つの特徴

解約返戻金の主な特徴は次の通りです。

1. 解約返戻金のある保険とない保険があります。
2. 保険加入期間が短いほど解約返戻金は少なくなります。
3. 支払った保険料の一部しか解約返戻金として戻りません。

これらの特徴について説明します。

1.解約返戻金のある保険とない保険があります。

終身保険や学資保険などの保険期間が長い保険や貯蓄性のある保険には解約返戻金があります。一方、一定期間に限定して死亡保障などを受けられる定期保険や病気やけがによる入院や手術などに備えた医療保険などの保険料を低く抑えた保険では解約返戻金がないか、あってもわずかです。

 

2. 保険加入期間が短いほど解約返戻金は少なくなります。

解約返戻金のある保険では、支払う保険料は保障部分と貯蓄部分に振り分けられます。このうち貯蓄部分が保険会社によって運用されるため、保険加入期間が短いほど解約返戻金は払い込んだ保険料より少なくなります。

 

3. 支払った保険料の一部しか解約返戻金として戻りません。

繰り返しになりますが、解約返戻金のある保険では貯蓄部分が原則として解約返戻金になるだけで、保障部分は戻りません。

 

がん保険の解約返戻金の3つのタイプ

がん保険は以下の3つのタイプに分けられます。

1. 従来型
2. 低解約返戻金型
3. 無解約返戻金型

以下で詳しく説明します。

1. 従来型

従来型では「支払った保険料に対して解約返戻金をいくら受け取れるか」を表す解約払戻率が決められています。解約払戻率は商品ごとに異なるため、このタイプの保険では高い解約払戻率のプランを組むことができます。

但し、この従来型では保険料が高めに設定されているので注意して下さい。

 

2. 低解約返戻金型

低解約返戻金型は、保険料払込期間中の解約返戻率を従来型と比べて低く抑えて解約しづらくした保険です。

保険料払込期間中は解約返戻金を低く抑えているため、従来型より保険料が安いのが魅力です。

 

3. 無解約返戻金型

無解約返戻金型は解約返戻金をなくす代わりに保険料を安くする保険です。

 

がん保険の契約者が死亡したときは解約返戻金はもらえるの?

まずご理解いただきたいのは、解約返戻金は保険を解約したときにもらえるお金であって、保障期間内に死亡した場合にもらえるお金は死亡保証金ということです。

基本的な話ですが、保険の契約と解約は保険に加入した契約者本人でないと出来ません。

これは被保険者(契約者と同一人の場合)本人が死亡した場合、本人が解約の手続きを行えないので当然ですよね。

以上のように、がん保険の被保険者が保障期間内に死亡しても基本的に解約返戻金はもらえません。

では、保障期間内に被保険者が死亡した場合には必ず死亡保証金をもらえるのでしょうか。

がん保険ではがん治療中の保障がメインであって、死亡保証金がない商品もあるので死亡保証金が支払われない場合もあります。

また、死亡保証金がでる商品でも「がんが原因で死亡したと診断された場合のみ」などと厳しい条件が設定されている場合がありますので注意しましょう!

 

参考:がん保険の解約返戻金に税金はかかるのか?

前にも、説明したようにがん保険は治療にかかる医療費を補填するための保険です。

がん治療にかかる医療費は、一時的であっても患者やその家族にかなりの負担を与えます。

 

この負担軽減の仕組みとして、1年間に支払った医療費が一定額を超えたときには納めた税金の一部が戻る医療費控除制度があります。

その一方で、がん保険が医療費を補填すると言っても現金を受け取るため、契約者の資産が一時的に増加することになり税金の徴収対象になります。

 

では、解約返戻金のあるがん保険を解約したときに受け取る解約返戻金はどうなるのでしょうか。

 

保険会社から受け取る解約返戻金は、医療費の補填ではなく資産を増加させるものですので課税対象になってしまいます。

しかし、解約返戻金のすべてに税金がかかるのではなく、解約までに支払った保険料の総額と解約返戻金を比べて、解約返戻金のほうが多かった場合は保険で利益を得たことになりその利益が課税対象になります。

その課税対象額の計算方法は以下の通りです。

[{解約返戻金-支払保険料総額-50万円(特別控除)}]÷2=課税対象額

 

この計算式から解約払戻率によっては無課税になることがわかります。

では、実際に計算式を使ってどのような場合に課税されるか確認してみましょう。

① 支払保険料総額が100万円で解約返戻率が99%の場合には、マイナス255000円となり無課税となります。
② 支払保険料総額が100万円で解約返戻率が150%の場合には、0円となります。

つまり、解約返戻金が支払保険料総額より50万円多くない限り、課税されることはないことになります。

 

以上から、保険契約者と解約返戻金の受取人が同じ人で、解約返戻金を受け取ったことで利益が出た場合に所得税が課税されることがわかったと思います。

 

がん保険に解約返戻金は必要なのか?のまとめ

 

今まで説明してきた解約返戻金のあるがん保険の内容を整理すると次のようになります。

・保障内容は通常のがん保険と変わりませんが、解約時に解約返戻金が支払われます。
但し、保険料には保障部分と貯蓄部分があり、解約返戻金として戻るのは貯蓄部分だけです。

・保険料は解約返戻金のない保険より貯蓄性があるため高く設定されています。

・解約するとがんに対する保障もなくなります。

・保障期間中に被保険者が死亡した場合には、解約返戻金ではなく死亡保証金が支払われる保険があります。

・保険加入期間が短いほど、解約返戻金は少なくなります。

・解約後に新たな保険に加入し直すと、保険料が高くなる場合が多い。

このように、解約返戻金のあるがん保険は掛け捨てでないためお得感がありますが、実際には支払った保険料の一部しか戻らないためお勧めできません。

繰り返しになりますが、がん保険に加入する目的はがん治療に必要な医療費や治療中の収入を補填することです。このため、保険に貯蓄性を求めるのであれば、がん保険以外の保険への加入を検討することをお勧めします。

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