日本のがん保険の加入率はどれくらい?【2019年版】

がん保険の加入率が気になる!みんながん保険に加入しているのか知りたい!

がん保険が必要なのか判断したい!

という方向けの記事です。

もし、大多数の人が加入いるなら自分も加入しなきゃと思いますよね。実は、年齢・性別などでがん保険の加入率は大きく変わってきます。

あなたには何のがん保険がベスト?

なんのがん保険が自分にいちばん合っているのかは、正直、豊富な専門知識がないと記事を読んでも判断できません。

3つの質問で簡単に見極めましょう。

そこで今回は、がん保険の加入率などについて以下のことを解説します。

・がん保険全体の加入率はどうなっているの?

・男女別や年齢で、がん保険の加入率は違ってくるの?

・特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率は?

・どうしてがん保険が必要なの?

がん保険に加入するべきか加入率を判断基準の一つにするためにもぜひ最後までご覧ください。

がん保険の加入率

公益財団法人・生命保険文化センターが行っている「生活保障に関する調査」によると、平成28年度に調査した際のがん保険・がん特約への加入率は37.8%となっています。

出典:生命保険文化センター

(民間の生命保険会社やJA、県民共済・生協などで取り扱っているがん保険・がん特約の加入率。平成28年4月2日から6月3日まで、全国400地点における18歳から69歳の男女個人から無作為抽出し、4,056の回答サンプルを得た結果)

時系列では、この加入率は、平成13年以降増加傾向が続いています。

芸能人ががんにかかったというニュースを見たり、がんの罹患率が上がっていたりすることで、それまでがん保険に加入していなかった人も関心を示し、加入率に繋がったことが推測されます。

また、医療の進歩により、がんが治る病気になってきたことで、治療費の備えが必要になります。がんの治療費は高額になるケースがあるので、がん保険の必要性を感じる人も増えてきました。

がん保険の男性女性別・年齢別加入率

出典:生命保険文化センター「調査結果一覧」

このグラフを見ると、男女ともに20代の加入率が最も低くなっています。これは、未婚の割合が高く、まだがん保険の必要性をあまり感じないからといえるでしょう。ただ、20代でもかかる恐れのあるがんがあり、特に乳がんは20代でもかかる可能性があります。20代の加入率が、男性より女性の方が高いのは、女性特有のがん(乳がんや子宮頸がん)に対する意識の表れと考えられます。

既婚率が上がり、子どもが生まれる人も増える30代からは、加入率も上がっていきます。万が一の事が起こった場合に、自己の治療費と家族の生活費を確保するため、がん保険に入る人が増えるからだと思われます。加入率は、働き盛りである40歳代で最も高くなり、その後は緩やかに下降していきます。これは、貯蓄額が増えていくこと、保険料が上がってしまうことなどが原因と考えられます。

がん保険の世帯年収別加入率

出典:生命保険文化センター「調査結果一覧」

このグラフから分かるのは、世帯年収が上がるにつれて、がん保険の加入率も上がっているということです。

がん保険は、医療保険と比べると、加入率は低くなっています。年収があまり多くない人は、がん保険より身近に感じる医療保険に加入する傾向があるようです。医療保険にがん特約をつければ、がん保険に入っていなくともがん治療の保障を受けられます。保険料の支払いを考えると、医療保険への加入は自然な流れなのかも知れません。

年収が高い人は、言い換えるとがんにかかる確率が上がってくる年代に当てはまる人が増えてきます。がんにかかると、医療費がかかるだけでなく、長期休職を余儀なくされる場合も多いです。休職すると、たとえ傷病手当を受け取れたとしても、金額は3分の2ほどに減ってしまいます。また、傷病手当を受け取ることができる期間も限られています。この差額を補填するために、がん保険に加入し、療養中の生活費を確保したいという気持ちが表れているのでしょう。

いずれの場合においても、がん保険に加入するときは、がん特有の治療期間の長さや複雑さを憂慮していると言えるでしょう。金銭的な理由で治療が受けられなくなることは、できるだけ避けたいですね。

がん保険のライフステージ別加入率

出典:生命保険文化センター「調査結果一覧」

がん保険に加入するきっかけは、人それぞれあるかと思いますが、ライフステージが変化するタイミングで加入を検討する人もいるのではないでしょうか。

例えば、結婚して一家の大黒柱になったから、自分が働けなくなると困る、または子どもが生まれて家族が増えたからがんに対しての備えをしておきたい、などです。

表を見ると、既婚で末子が中高生である段階での加入率が最も高くなっています。これは、子どもが大学・大学院などへ進学することを見越した上で、万が一のときに教育資金を賄う目的で加入していることが分かります。その次に高いのが、既婚で末子が短大・大学・大学院生のカテゴリーです。やはり、大学を卒業するまでは教育費がかかりますので、経済的なことを考えて加入している人が多いのです。このことを示すかのように、子どもが社会人になると、加入率が30%台にまで下がっています。

家計における教育費の割合は、ますます上がり続けています。医療費が教育費を圧迫しないように、子どもに最後まで教育を受けさせてやりたいという親心が分かりますね。

生涯でがんになる確率は「男性:62%」「女性:47%」

性別という観点で男女ごとのがんにかかる確率は、国立がん研究センターがん対策情報センターの情報によりますと、男性が62%、女性が47%、と男性の方が高い傾向になっています。

生涯でがんによる死亡率は「男性:25%」「女性:15%」

がんにかかる確率が高いのは男性であるということもあり、がんによる死亡率は、男性が25%、女性が15%、となっており、男性については4人に1人という試算が出ています。

60歳までにがんになる確率はおよそ「男性:7%」「女性:11%」

性別と年齢という視点でがんにかかる確率を見てみましょう。
男性の場合、60歳までで7%、70歳までで21%、80歳までで41%となっています。
また、女性の場合、60歳までで11%、70歳までで18%、80歳までで29%です。
男女ともに60歳までにがんにかかる確率が低いことから、若年であるほどがんにかかる確率は低いといえます。

60歳までにがんで死亡する確率はおよそ「男性:2%」「女性:2%」

先にも述べましたように、一生涯という視点で、がんによる死亡確率は、男性が25%、女性が15%でした。
次に60歳までという視点で、がんによる死亡確率を見ますと、男女ともに2%であるという試算が出ています。
こういった試算からも若年のうちはがんにかかる確率、がんによる死亡の確率が低いということは見えてきます。
ただ確率は0%ではないということから、「保険をかける」という言葉の通り、若いうちから備えをしておくことは意味があるのです。

特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率

がんへの備えとして、特定疾病保障保険、特定疾病保障特約が考えられます。

漢字による長い表記で難しく感じる方もおられるかもしれませんが、がんを含めた三大疾病(がん、脳卒中、心筋梗塞)を保障するものであり、所定の条件を満たすことで数百万円といった一時金が支払われるという内容です。

民間の保険会社などでの特定疾病保障保険、特定疾病保障特約への加入率は、33.6%となっています。

約5割の人が治療費を保険で賄っている

がんによる治療費は、入院の長期化による治療や検査の回数、また先進医療や自由診療など高額な治療を選択することで高額になるということは一般的に知られています。

その高額な治療費を、がんにかかった人の約半数が、保険によってカバーしているというデータが出ています。

残りの半数は貯蓄でまかなうという人が約4割、親類援助や借入、その他の手段でカバーするという人が約1割というデータが出ています。

がん保険の加入率推移

出典:生命保険文化センター

(表内で、全生保とは、民間の生命保険会社・かんぽ生命・JA・全労災など全ての生命保険【がん保険】を対象としたもの。民保は民間の生命保険会社のみ)

この表を見ると、全生保・民保とも、がん保険の加入者の推移を見ると増加傾向にあることが分かります。

ひと昔前までは、がんは不治の病と言われていましたが、現在では医療技術の発達により治る病気という認識が高まってきました。そのため、治療費をカバーできるがん保険の加入率が年々増加しているのです。

日本におけるがん保険の歴史は、それほど長くありません。国内の大手保険会社や損保会社ががん保険を販売できるようになったのは、実は2001年(平成13年)からなのです。販売開始以降、男女とも加入率は上昇傾向にあるのが分かります。

日本人の、がんに対する意識は、今後ますます高まっていくことが予想されます。それとともに、がん保険の加入率も、今後さらに上がって行くかもしれません。

次の項目でもご説明しますが、がん保険は医療保険にない特徴を兼ね備えています。がん保険の種類が増えていくにつれて、医療保険には入っていなくともがん保険のみ加入していく人も増えてきています。このことも、がん保険の加入率が上がっている一因と言えるでしょう。

がん保険に加入するメリット

がん保険の加入率をご紹介してきましたが、がん保険は一般の医療保険とどのような違いがあるのでしょうか。がん保険の特徴・がん保険が必要な理由を、次にご説明したいと思います。

治療に必要なお金がまとめて受け取れる

がん保険の大きな特徴は、がんと診断確定されたときにまとまったお金を受け取ることができる点です。これを「診断給付金」と言い、がん保険の要といえます。

がん保険は主に、診断給付金のほか入院・手術・通院の各給付金で構成されていますが、最も大きな金額が給付されるのが診断給付金です。

ほか3つの給付金は、請求できる条件が複数ありますし、退院後でないと請求できないことがほとんどです。特に通院給付金は、退院後の通院でないと保障されないことも多く、通院のみの治療方針になったときに受け取ることができません。しかし、診断給付金はがんと診断確定したらすぐに請求できます。また、金額も数十万円から数百万円と大きいため、治療費や当面の生活費などに充てることが可能です。

がん治療の方針は、医師と話し合いの上決めていきますが、治療費にいくらかかるか想像がつきません。診断給付金があれば、治療方法の選択肢が増えるかも知れません。

特に、一家の大黒柱ががんにかかってしまったとき、ご家族の負担はとてつもなく大きくなるものです。診断給付金は、使い道の指定がないので、お見舞い時の交通費やガソリン代に充てることもできます。病院までのガソリン代は、毎日積み重なると大きな金額になるため、治療費と同じくらい大切なものです。

がん保険には、入院給付金の支払い限度日数が設けられていない

一般の医療保険は、入院給付金の支払い限度日数が設定されていて、60日、90日、120日などがあります。これに対し、がん保険は、限度日数の決まりがない商品がほとんどです。

がん治療のために入院すると、半年から1年以上かかることも多いため、支払い限度日数が決まってしまっていると長期の入院に対応し切れなくなります。

がんの特徴として、再発する可能性があることが挙げられます。再発すると、入院期間はさらに長引き、診断給付金をもらっていてもお金や気持ちの余裕がなくなっていってしまうことがあります。

がん保険は、そんな実情をふまえて、限度日数をなくしているのです。がん治療は時間がかかるため、限度日数をなくすことで焦らず確実に治療していきたいものです。

がんに特化しているので手厚い保障を受けられる

がん保険は、がんだけを対象にした保険です。そのため、保障内容もがんに特化していて、手厚くなっているのがポイントです。

先ほどお話しした診断給付金や、入院給付金の限度日数がないなどのほかに、がん保険ならではの特約を付帯することができます。

例えば、先進医療特約、放射線治療特約、抗がん剤治療特約、通院給付金特約、退院給付金特約などがあります。いずれも、一般の医療保険では見かけることが少ない特約です。

これらの治療は、いずれも高額になる傾向が強いです。健康保険の対象外になる治療を受ける場合は、負担額はさらに増加します。

特に、放射線治療の一種である陽子線治療と重粒子線治療は、受けられる医療機関が限られているため、自宅から遠方の場合は治療代とは別に交通費や宿泊費がかかってきます。治療費自体も、数百万円かかることが珍しくありません。

がん治療における金銭の負担を少しでも減らし、治療に前向きに取り組めるように、がん保険における特約の保障内容が充実しているのです。

特約部分の保険料は、月数百円であることが多いので、つけておいて損はないかと思います。

がん保険の必要性を負担額から考える

がんにかかる確率は若年であるほど低いため、加入する必要性に悩むという方も多いと思います。

実際にがんにかかった場合の負担額という観点で考えてみましょう。

がん保険に入らなかった場合

がんにかかった場合の治療費は、公的医療保険制度である健康保険などにより3割負担でよいですし、高額療養費によって1ヶ月の費用負担についても限度が定められています。

実際に乳がんになった場合、治療の選択肢を考えますと、もし乳房などの切除をしない方向で治療を進めたいということであれば、先進医療である量子線治療が考えられます。

ただ量子線治療は、全額が自己負担となり、276万円という治療費がかかります(生命保険文化センター「ひと目でわかる生活設計情報」)。

また食事代や差額ベッド代、交通費など生活費は治療費にあたらないため、公的医療保険制度は適用されず、自己負担となります。

家族や小さいお子様のいらっしゃる家庭などでは、母親が家庭に不在である場合、さらに治療費以外の負担が増えることは容易に想像ができるため、がん保険に加入していなかった場合の負担は大きいと言えるでしょう。

がん保険に入っていた場合

先ほどの乳がんになった場合の例を、がん保険に加入していたケースで考えてみましょう。

276万円という先進医療費は、先進医療特約の付加によって2,000万円を限度に保険会社から技術料の実費が給付されるといった場合が多いのです。

またがんと診断された時点で一時金として200万円、がんによる入院として1日1万円の入院給付金、抗がん剤治療を受けた場合に1ヶ月ごとに20万円、がんによる手術を行った場合に10万円の手術給付金などが支払われるといったがん保険商品などもあります。

内容、条件、給付金は保険商品によって様々ですので、自身に合った商品を選ぶことができます。

重要なポイントは、保険会社から支払われた給付金の使い道は自由であるという点であり、治療費はもちろん、差額ベッド代や食事代、交通費などのその他の生活費にあてることができるのです。

がんに関する参考サイトまとめ

がん保険の加入を検討する際に、がんについての情報に目を通しておきたいということもあると思います。

がんについての様々な情報や、相談もできるウェブサイトで「がん情報サービス」がありますので閲覧後に加入について再検討することで、また考えも変わるかもしれません。

また生命保険文化センターによる「生活保障に関する調査」というウェブサイトでは、一般の方々の現状および意識を統計として閲覧することができます。

情報サイトは様々ありますが、より正確な統計の情報であると言えますので、参考にすることで判断の一助になると思います。

またがん保険というものが、今一度、詳しく知りたいという方は「必ず知っておきたい!がん保険に関する全情報と全知識」というウェブサイトをご覧いただくとよいでしょう。

まとめ:がん保険の加入率は?

がん保険の加入率を、年齢別・性別・収入別などあらゆる観点からご紹介しました。

がん保険は、がん治療に特化した保障内容なので、医療保険ではカバーしきれない治療(抗がん剤や放射線など)に対応することができます。

もしがんにかかった時、金銭的に困るのがいつなのかを考え、その期間だけがん保険に加入するという人もいますし、現在加入している医療保険にがん特約を付加する人もいます。

保険料の負担が増えたために、生活が苦しくなってしまっては本末転倒ですね。自分が検討しているがん保険が、どの治療の範囲まで保障してくれるのか、前もって知っておくことが大変重要です。求める保障が受けられなくなると、何のために保険に入っていたのか分からなくなることもあります。

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