癌になったけど保険に入っていない!治療費はいくらかかるの?

このページを読んでいるあなたは、癌になったけど保険に入っていない!治療費がいくらになるか知りたい!と思っているでしょう。

癌は多額の治療費がかかるし、癌になったけど保険に入っていない人からしたら金銭の部分がかなり不安ですよね。

実は、公的医療保険制度を利用すれば癌治療の費用が安く抑えられるんです。

あなたには何のがん保険がベスト?

なんのがん保険が自分にいちばん合っているのかは、正直、豊富な専門知識がないと記事を読んでも判断できません。

3つの質問で簡単に見極めましょう。

そこでこの記事では、癌になったけど保険に入っていない人のために以下のことを解説します。

  • 高額療養費制度の利用方法
  • 自己負担額上限の計算方法
  • 癌になってからも入れるがん保険
  • 傷病手当金の利用方法

公的医療保険制度を把握していなくて、結局利用できなかったということにならないよう、ぜひ最後までお読みください。

癌になったけど保険に入っていない!治療費はいくら?

三大疾病の一つである癌は若年ではかかる人が少ないため、実際に癌にかかったという想定をする人は少ないと思います。

癌の治療は基本的に高額でありますし、選択肢によっては多大な費用を費やすことになることもありますので、如何に費用を抑えるかということを見て行きましょう。

公的医療保険制度を活用しよう

将来、癌にかかるかもしれないと考え、民間の医療保険への加入を検討する人は多いと考えられます。

その際にネックになりますのが月々の保険料の支払い負担であり、できるだけ負担を抑えるためには必要な保障だけをピックアップして最小限に抑えたいものです。

そのためにはまず誰もが加入している公的医療制度の仕組みを理解し、実際に癌にかかった際の公的医療制度の保障がどの程度、受けられるのかを理解し、そのうえで民間の医療保険を検討するのがベターな手段と言えるでしょう。

高額療養費制度

公的医療保険制度の一つである高額療養費は、保険診療と呼ばれる治療にかかった1ヶ月分の費用に限度額を定めて、支払いの負担を抑えることができる制度です。

医療費を支払ってから限度額を超えた金額を払い戻す申請もできますし、事前に限度額適用認定証を交付申請し、医療機関での支払いの際に提示することで限度額のみを支払うといった方法も可能です。

なお年齢や所得によって限度額は変わってきますので、所得区分、認定証の種類、医療機関で提示するものを下記の表にまとめましたのでご覧ください。

◆70歳未満の方の認定証

所得の区分 認定証の種類 医療機関で提示するもの
住民税課税世帯(区分ア~エ) 限度額適用認定証 認定証と保険証
住民税非課税世帯(区分オ) 限度額適用標準負担額減額認定証 認定証と保険証

 

◆70歳以上かつ75歳未満の方の認定証

所得の区分 認定証の種類 医療機関で提示する者
現役Ⅲ なし 高齢医療受給者証と保険証
現役Ⅰ・Ⅱ 限度額適用認定証 認定証と保険証
一般 なし 高齢医療受給者証と保険証
低所得Ⅰ・Ⅱ 限度額適用標準負担額減額認定証 認定証と保険証

 

◆75歳以上の方の認定証

所得の区分 認定証の種類 帆医療機関で提示するもの
現役Ⅲ なし 保険証
現役Ⅰ・Ⅱ 限度額適用認定証 認定証と保険証
一般 なし 保険証
低所得Ⅰ・Ⅱ 限度額適用標準負担額減額認定証 認定証と保険証

加入している保険者の種類によっては、申請時に印鑑などが必要になる場合もありますのであらかじめ確認しておくことでスムーズに手続きは進みます。

高額療養費は支払い後の申請も可能ではありますが、申請後に支給されるまで3ヶ月程度かかるために負担は大きいですので、あらかじめ認定証を申請しておくことをおすすめいたします。

参考:全国健康保険協会

高額療養費制度の利用方法

高額療養費は事前の申請による認定証の提示と、医療機関窓口で支払った後に申請することで払い戻しを受ける方法があります。

あらかじめ医療費が高額になることが見込まれるときは、事前に加入している保険者に認定証を申請し入手しておくことをおすすめします。

また医療費を支払った後に高額であることがわかったという場合には、すぐに申請をしなくとも、2年前までさかのぼって申請することができますし、住んでいる地域や、保険の種類によっては委任払い制度や貸付制度を利用することも可能です。

所得区分の認定証について

限度額適用認定証を入手するには、限度額適用認定申請書を保険者へ提出し申請することによって、1週間程度経過後、限度額適用認定証が交付されます。

疾病の治療などによって医療費を支払いする際に、交付された限度額適用認定証を医療機関の窓口で提示することで、同一医療機関の1か月間の医療費負担が限度額までとなります。

注意しなければならないのは差額ベッド代や食事代などの生活費については、医療費にあたらないため、高額療養費が適用されず、限度額適用認定証を提示しても支払い負担は発生してしまいます。

自己負担限度額の計算方法は?

高額療養費による限度額の設定は年齢や所得などの諸条件によって違ってきます。

どのような計算方法で限度額は算出されるのか、諸条件ごとに見て行きましょう。

70歳未満の人

70歳未満の方の高額療養費の限度額の計算式について見ていきます。

※2018年8月現在

所得の区分 自己負担限度額
区分ア 年収1,160万円~健康保険:標準報酬月額83万円以上

国民健康保険:課税所得690万円以上

252,600円+(医療費―842,000円)×1%[140,100円]
区分イ 年収約770万円~約1,160万円健康保険:標準報酬月額53万円以上

国民健康保険:課税所得380万円以上

167,400円+(医療費―558,000円)×1%[93,000円]
区分ウ 年収約370万円~約770万円健康保険:標準報酬月額28万円以上

国民健康保険:課税所得145万円以上

80,100円+(医療費―267,000円)×1%[44,400円]
区分エ 年収約156万円~約370万円(「旧ただし書き所得」の合計額が210万円以下の場合や世帯収入の合計が520万円未満(1人世帯は383万円未満)を含む)

健康保険:標準報酬月額26万円以下

国民健康保険:課税所得145万円未満等

57,600円[44,400円]
区分オ 住民税非課税 35,400円[24,600円]

過去にさかのぼって12ヵ月以内に高額療養費に4回以上該当したとき、4回目以降となる自己負担限度額は引き下げられ、それを「多数該当」と呼び、自己負担限度額欄の【】の限度額となります。

限度額として自己負担が抑えられている反面、1ヶ月の医療費負担と考えますと安価ではないと言えるでしょう。

70歳以上の人

続いて70歳以上の人の高額療養費の自己負担限度額の計算方法を見て行きましょう。

※2018年8月現在

所得区分 窓口負担割合 外来のみ(家族個人ごと) 入院また入院した月の外来分(世帯単位)
現役並みⅢ 年収1,160万円~健康保険:標準報酬月額83万円以上

国民健康保険:課税所得690万円以上

3割 252,600円+(総医療費―842,000円)×1%【140,100円】
現役並みⅡ 年収約770万円~約1,160万円健康保険:標準報酬月額53万円以上

国民健康保険:課税所得380万円以上

3割 167,400円+(医療費―558,000円)×1%[93,000円]
現役並みⅠ 年収約370万円~約770万円健康保険:標準報酬月額28万円以上

国民健康保険:課税所得145万円以上

3割 80,100円+(医療費―267,000円)×1%[44,400円]
一般 いずれも該当しない課税所得:145万円未満 75歳上:1割70歳上75歳未満:2割 18,000円(年間上限

144,000円)

57,600円【44,000円】
住民税非課税Ⅱ Ⅰ以外の非課税の方 75歳上:1割70歳上75歳未満:2割 8,000円 24,600円
住民税非課税Ⅰ 住民税非課税で年金収入80万円以下など総所得金額が0円 75歳上:1割70歳上75歳未満:2割 8,000円 15,000円

過去にさかのぼって12ヵ月以内に高額療養費に4回以上該当したとき、4回目以降となる自己負担限度額は引き下げられ、それを「多数該当」と呼び、自己負担限度額欄の【】の限度額となります。

70歳未満の方と比較しますと、限度額が低額な部分が多いことがわかります。

高額医療・高額介護合算制度について

介護保険と医療保険の自己負担額を世帯内で合計し、所定の上限額以上となった世帯は払い戻しを受けることが可能です。

合算の期間は8月1日から翌年の7月31日までの1年間となります。

世帯内での医療費を管理することが重要となります。

癌になってからも入れるがん保険はアフラック!

癌になってからも入れるがん保険でなぜアフラックの生きるためのがん保険寄りそうDaysがおすすめなのか解説してください。

癌になってからも入れるがん保険で最も有名なのはアフラックです。

他社の商品と保険料・保障内容を比べても、一番おすすめです。

関連:アフラック「生きるためのがん保険 寄りそうDays」の口コミとデメリットを紹介!

関連:癌になっても入れるがん保険は?がん経験者にはアフラック《FP監修》

傷病手当金の給付を利用するには?

仕事中以外の病気やケガにより仕事を休まなければならない場合に、公務員の方や会社員の方であれば傷病手当金の受給が可能となります。

やむなく退職となり、被保険者でなくなった場合であっても、続けて1年を超える被保険者期間が設定されており、退職日に傷病手当金を受給している、または受給できる状態の場合は、続けて受給することが可能です。

給付金額はいくら?

傷病手当金の給付金額は、過去にさかのぼり受け取っていた給与の平均が算出され、その3分の2の金額が標準報酬日額として算出されます。

土日など関係なく、欠勤となった日数を標準報酬日額で掛けた金額が支給されます。

支給額が調整されるケースがあり、休職期間中を対象とした報酬を会社から受けていた場合、同一の疾病などで障害年金を受給している場合、老齢基礎年金をはじめとした年金を受給している場合がそれにあたります。

給付を受けられる期間は?

会社を欠勤した日が連続で3日間経過し、4日目から受給が可能となります。

受給が可能な期間は、受給開始日から1年6ヵ月となります。

注意しなければならないのは、仮に1年間傷病手当を受給して、仕事に復帰し、再度、休職となった場合には、仕事に復帰していた期間も1年6ヵ月の受給期間にカウントされますので、無理に復帰をするよりは、しっかりと病気を治すことを心がけることをおすすめします。

手続きについて

手続きとしては、傷病手当支給申請書に、自身の記入事項、勤務先の記入事項、主治医の記入事項を書いて、保険者へと送付します。

すると、ばらつきはありますが数週間から数ヶ月程度で、指定した口座へと傷病手当金が振り込まれます。

傷病手当金支給申請書は、協会けんぽや健康保険組合のサイトから様式をダウンロードし、印刷することも可能です。

資格喪失後の継続給付はできる?

傷病手当金を受給している、または受給できる状態であるとき、会社を退職するなどで健康保険の被保険者でなくなった場合の資格を喪失した状態となっても、継続して受給することが可能です。

継続して受給できる期間は、被保険者である期間を含め、受給開始日から1年6ヵ月となっていますので、仮に1年を会社を休職した状態で受給し退職した場合、残り6ヶ月を継続して受給できるイメージでしょう。

参考:がん支援センター

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